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    ”日本のメディアが従来の姿勢を変えない限り、日本のメディアに将来はない。" by 渡邊哲也氏

    マスゴミのこと comments(0) trackbacks(0) まったけの嫁
    JUGEMテーマ:日本の危機を救え

    首相ら4人、15日に靖国神社参拝しない意向固める
    http://news.tbs.co.jp/newseye/tbs_newseye5403330.html
    安倍内閣のうち、安倍総理と麻生副総理、菅官房長官、岸田外務大臣の4人は、15日の終戦記念日に靖国神社を参拝しない意向を固め、中国側に非公式に伝えていたことがJNNの取材で明らかになりました。 
     
    来週15日の終戦記念日に靖国神社を参拝しない、という意向を固めたのは安倍総理、麻生副総理、菅官房長官、岸田外務大臣の4人です。
    安倍内閣では今のところ、稲田行革担当大臣が15日に参拝したい意向を総理官邸側に伝えていますが、安倍総理は自らと麻生氏ら3人以外の閣僚の参拝については容認する方針です。 
     
    政府関係者によりますと安倍総理ら4人は、参拝しないという方針を複数のルートで非公式に中国側に伝えているということです。外交に関わる安倍総理ら4人が15日の参拝を見送ることで中国や韓国の理解を得たい考えですが、今後は靖国神社の秋の例大祭にどう対応するかが焦点となります。(TBSニュース)

    >政府関係者によりますと
     ↑ えー…またそれぇ (;´□`)ノォィォィ?

     と思ったブログ主ですが、もしかしてこの記事を読んで、

    参拝するともしないとも言わない
     ↓
    で、中国には伝えていただって?
    これってどうなの。
    国民には黙りで中国には伝えてるって。
    ム━(o・`Д´・o)━ヵ!!


    なんて、いまだ怒っておられる方いませんか?
    とにかく、こちらを・・・
     ↓

    保守速報さんより抜粋
    ===============
    303:名無しさん@13周年:2013/08/07(水) 12:59:46.29 ID:s5s52hJvP
     
    今日午前の会見でTBSの記者が
    「安倍政権の方針をですね、近隣諸国特に中国韓国等に対して説明はされているのか」
    と質問をして、
     「このことをあえて他の国に私たちは発信する必要はないだろうという風に思っています」
    と回答してた。
     
     
    【8月7日】菅義偉 官房長官 記者会見 生中継
     (質問16分50秒あたり回答17分50秒あたり)
    http://live.nicovideo.jp/watch/lv147476497

    44:名無しさん@13周年:2013/08/07(水) 12:41:51.64 ID:ms0E1dqyP

    飛ばし記事確定
    いつもの手法
     
     
    参拝する→叩く
    参拝しない→記事が正しかった

    どっちに転んでもマスゴミは損しないという
    ===============

    ということですので!

    切ったり貼ったり・・・私らには編集権はにありますから ってか?

    ホント、不快な報道姿勢だな (-`Д´-*)


    先日は、麻生副総理の講演内容を、意図的に虚偽報告した日本のメディア。いまだ野党やマスコミが「辞任しろ」とやいやい言ってるみたいですが・・・。

    ■参考:
    麻生「ナチスに学べ」発言を、初心者向けに徹底分析してみる。 (←これ、とてもわかりやすいです)
    櫻井よしこ氏 歪曲された麻生発言…舌を巻く天声人語子の想像力(産経新聞:2013/08/05)
    ナチスの手口学んだら…憲法改正で麻生氏講演←”日本のメディアは、常に日本のために自虐的であるため、このニュースは、意図的な虚偽の報告である”


    このように、日本のマスコミは、「切り取り報道」「切り貼り報道」というものが存在します。また、「ソースロンダリング」というマネーロンダリング(資金洗浄)の情報版で、信憑性の疑わしいネタの出所を隠し、「海外発」という形をとることで、信頼できる情報であるかのように報じる手法も存在します。

    このような日本国内の反日報道についての記事が、今月1日発売の正論9月号で特集されています。


    出版社名:産経新聞社 740円
    http://www.fujisan.co.jp/product/1482/


    その中から、経済評論家の渡邊哲也さんの記事をご紹介したいと思います。これからも、安倍政権に対する「歪んだ報道」がされると思うので、ぜひ記事を読んで、「報道」「記事」を見極めることができる「目」を肥やしていけたら・・・と思います。


    世界の反日メディア
    海外発、日本マスコミの反日”自爆”報道

    経済評論家・渡邊哲也

     マスメディアの役割に「権力の監視」がある。とくに日本のマスメディアはそのことを強調したがる。しかし最近、そのマスメディア自身が国民からの監視対象となり始めている。


    「外圧」を使った世論誘導

     7月10日、朝日新聞の電子版ニュースが「『アベノミクスが新たなリスク』IMFが初めて指摘」というワシントン発の記事を配信した。

     「国際通貨基金(IMF)のブランシャール調査局長は9日、安倍政権の『アベノミクス』が世界経済の『新たなリスクだ』と指摘した。一方、IMFは同日、最新の世界経済見通しで、日本の2013年の実質成長率を前年比2.0%増に上方修正した。(中略)IMFはこれまでアベノミクスを支持してきた。リスクだと指摘するのは初めてだ。(後略)」と記事は伝える。

     これに対し、インターネットでは「ブランシャール発言の真意をねじ曲げている」「朝日お得意の捏造だ」とする批判や疑問がわき上がった。IMFが発表した世界経済見通しのニュースは各紙も伝えたが、「アベノミクスが新たなリスク」と報じたのは朝日新聞だけだったからだ。

     IMFは会見をインターネットで動画公開しており、誰でも自由に見ることができる。問題の会見の中で、ブランシャール氏は次のように述べていた。

     ”Abenomics is a very ambitious program - but it's a very risuky one. And it seems to us that at least two of the arrows haven't quite been totally refined yet,"
    Blanchard said. He added that fiscal stimulus without fiscal  onsolidation was "sorrisome."

     要約すれば、アベノミクスは非常に野心的な試みであり、二本目の矢(つまり財政出動)がまだ充分に機能している様には見えないと、ブランシャール氏は言ったのだ。すなわち、財政再建が見えない中での財政出動に対する懸念を示したに過ぎない。言い換えれば、アベノミクスの失敗に対する懸念であり、アベノミクスそのものに対する懸念ではないのである。

     朝日新聞はこれまで、公共事業を無駄だと決めつけ、財政出動を批判する論陣を張ってきた。安倍政権となって景気回復の兆しが見え始めた今もそのスタンスは大きくは変わらない。私の考え過ぎかもしれないが、冒頭のワシントン発の記事は、ブランシャール氏の発言の中から朝日の論調に都合の悪い部分(「二本目の矢(財政出動)がまだ充分に機能していない」と述べた部分)を削り、強引にアベノミクス批判に結びつけたのではないか。もしも国際機関であるIMFの権威を悪用し、自分たちの都合のよいように記事をつくって世論をミスリードしたのなら、報道機関としてあるまじき姿勢

     朝日新聞は慰安婦問題などでも、外圧を悪用したミスリードを繰り返してきた。だが、そのような報道姿勢を、国民の多くが疑い始めている。後述するがインターネットの発達により、マスメディアの報道を鵜呑みにするのではなく原文を確認する人たちが増えているのだ。


    ソースロンダリングとミスリード

     「ソースロンダリング」という造語がある。マネーロンダリング(資金洗浄)の情報版で、信憑性の疑わしいネタの出所を隠し、「海外発」という形をとることで、信頼できる情報であるかのように報じるのである。

     その仕組みを紹介しよう。

     日本の新聞社の多くは海外のメディアと提携しており、本社内や同一ビル内に海外メディアの日本支局や東京支局を持っている。そして、そこで働く記者の多くは日本人である。日本の新聞社から出向している場合もある。言うまでもなく、日本の情報の多くは日本語で発信される。それを日本人の記者が取材し、編集部などで英語に翻訳し、世界に発信するという仕組みになっているわけだ。

     遺憾なことに、時折、この仕組みを悪用するマスメディアや記者が存在する単なる印象論にすぎないが、多くの日本人は英語や海外メディアに弱い。海外が報じたというだけで信じてしまう人も多いようである。

     こうした日本人の弱点を利用し、日本人の記者が日本で日本の批判記事を書き、提携先の外国の新聞に掲載させ、それを海外発のニュースとして逆輸入し、日本で報じるのである。さらに系列局のワイドショーなどでセンセーショナルに取り上げ、海外の風評に敏感な日本の世論をミスリードするわけだ

     ソースロンダリングとしてよく知られたものに、朝日新聞とニューヨーク・タイムズの関係がある。築地の朝日新聞本社ビル内にあるニューヨーク・タイムズの支局で記事が作られ、それが英訳されてアメリカで報じられる。それを朝日新聞が翌日の記事で『〇〇に関して、米国のメディアがは〇〇と批判した』と大きく報じ、さらにテレビ朝日がワイドショーなどで取り上げ、あたかも米国全体の世論や論調のように伝えるわけである。


    切り取り報道と切り貼り報道

     このほか日本のメディアの悪癖として、「切り取り報道」「切り貼り報道」というものがある。例えば政治家が伝えたかったことや要旨を無視して、自分たちの論説に合うように都合よく切り取り、切り貼りして記事を仕立てるのである。その政治家の発言のすべてを聞けば納得できることでも、一部の文言だけを切り取れば大きな問題に見えることがある。政治家の問題発言の多くは、このような切り取りが原因で問題化したものといえる。それが日本国内だけでなく、海外にも発信されたとき、日本の国益を大きく損なう恐れがあることは言うまでもない

     実例をあげよう。

     私は先日、切り取りによるミスリード報道を目の当たりにした。横浜市内で6月17日に開かれた政経セミナーに出席したところ、麻生太郎財務大臣も参加しており、昨今の経済情勢などについて講演した。その際、「日本はギリシャのように破綻するか」という質問があり、麻生財務大臣は「日本の国際は円建てであり、国家は通貨発行権を保有しているため、破綻はしない」という趣旨の返答をした。同時に、お金を出し過ぎると金利が上がるとして、財政ファイナンスの危険性も指摘し、日本国債の安全性を訴えた。少なくとも私を含めその場にいた聴衆はそう聞き取った。

     ところが時事通信は同日配信の記事で、麻生財務大臣がギリシャとの違いを際立たせるために比喩的に使った「日本は自国通貨で国債を発行している(お札=日銀券を)刷って返せばいい」という言葉だけを切り取り、『国の借金「刷って返せばいい」=財政ファイナンスを容認?−麻生財務相』との見出しで報じたのだ。

     これは、麻生財務大臣が言いたかったこととは、真逆と言っていいほど論点のずれた記事である。しかし米ウォール・ストリート・ジャーナルなどに転載され、海外に広まってしまった。

     この件に関して、時事通信社の経済部に電話で問いただしたところ、責任者がいないが記事の内容に関しては問題ないものだと考える。しかし社内で調査し、責任者から連絡するとの返答を得た。録音はあるのかとただすと、あると思うが分からないとの返答であった。ないのであれば私から差し上げると提案し、株価や国債価格などに影響を与える報道は慎重にも慎重を期して行うべきだとの意見を述べたところ、電話口の担当者は、今日の国債価格は上がっているので影響はないと答えたのである。

     耳を疑うような認識である。そもそも影響があったかなかったかは証明が不可能だ。それ以前に、自らの報道で影響がなかったと述べる姿勢は自らの価値を否定したことにならないか。

     時事通信からは翌々日、経済部長名で調査結果のメールが届いた。その後のメールのやり取りを通じ、麻生財務大臣が言いたかったことと時事の記事のタイトルとは大きく乖離していることを、経済部長も認めてくれたと認識している(時事通信の記事は現在削除されている)。

     もっとも、右のケースのようにメディアが「切り取り報道」「切り貼り報道」を認めることは稀である。むしろ政治家の「問題発言」報道などでは、メディア同士が連携し、ときには海外メディアも巻き込んでセンセーショナルに報じ、政治家側が謝罪に追い込まれるのが一般的だ。


    インターネットV.S.マスメディア

     一方、こうしたメディアの不当な世論操作も、インターネットの発達とともに崩壊しようとしている。前述の「海外発」を悪用したソースロンダリングの場合、ひと昔前までは一般読者がその信憑性を検証することはほとんど不可能だった。海外の情報を手に入れるには、海外に行くか海外から新聞などを送ってもらう以外に方法がなかったからである。しかし現在はインターネットによって、そのニュースの元になった原文や一次ソースに容易に当たることができる。その結果、メディアによる意図的なミスリードが見破れるようになったのである

     ソースロンダリングの見分け方として、日本と海外メディアの記事の違いがある。海外メディアは署名記事が基本であり、その記事の論説と取材の責任が明確になっている。そして、この署名が重要なのだ。どこの支局のなんという記者が書いたのか、海外メディアの記事を見るとソースの出元がすぐに分かる。中には日本に批判的な記事を書くことで有名な記者もいる。このためインターネットの世界では、おかしな記事が出た場合、一次ソースと記者名を確認することが習慣化しつつある。「また〇〇か」と嘲笑される有名記者が何人もいるのである。

     日本の一部のメディアはインターネットの匿名性を批判し、犯罪の温床になるなどとして規制を求めることもある。しかし匿名性が批判されるべきは、日本のメディア自身ではないだろうか。

     なお、「問題発言」などのターゲットにされやすい政治家たちも、最近はメディアに頼らず、インターネットを通じた情報の直接発信に力を入れるようになった。安倍晋三総理のフェイスブックがその典型だろう。なぜなら政治家にとって、インターネットは反証の場を提供してくれるからである。

     つまりテレビや新聞などマスメディアの場合、編集権はメディア側にある。そのため捏造やミスリードをされても反論の機会すら与えてもらえない場合が多い。また、反論の記者会見を開いたとしても、それが報じられるときはメディアに都合よく切り貼りされる可能性が高い。ならばメディアを使わず、自ら情報発信したほうがいいということになる。政治家のホームページやフェイスブックは選挙対策や広報的な役割だけでなく、政治家自身の「自己防衛のための手段」でもあるのだ。

     このままではやがて、メディアも記者も要らなくなるような時代になるだろう。切り貼りなどによる捏造やミスリードが、結局はメディア自身の首を絞めることになるのである

     捏造報道でよくあるパターンとして、記者が執拗に誘導質問を行い、自社の論調と合った発言を引き出した上で、その人の自発的な言葉として報じるというものがある。残念ならが日本のメディアには、誘導ばかりする記者が少なくない。

     また、取材源を明らかにせず、「関係筋によると・・・」などと前置きして、信憑性の疑わしいことを事実であるかのように報じることも少なくない。先日も尖閣問題をめぐり、共同通信が「複数の日中関係筋が明らかにした」として、こう報じた。

     「日本政府が先月、中国政府に『領土問題の存在は認めないが、外交問題として扱い、中国が領有権を主張することは妨げない』との打開案を提示していたことが8日、分かった」

     これが事実ならば、日本政府が中国側に圧力に屈したことになるが、菅官房長官は即時に否定した。すると一体、この「複数の日中関係筋」とは誰なのか。取材源の隠匿という美名の下に、架空の人物すら作れてしまうのである


    懲りないメディアの末路

     安倍政権が誕生して半年が経過した。安倍政権が打ち出した経済政策であるアベノミクスは好調に推移し、為替も円高が是正され株価も急激な回復を見せた。しかし5月下旬、株価と為替は不安定化した。そして、株価急落を待っていたかのように、懲りないマスメディアによる不安報道が始まった。

     国債価格上昇で日本が危ない。株価下落で安倍バブル崩壊。アベノミクス失敗・・・などという言論が新聞や雑誌などの紙面を連日飾った。悪いところだけをことさらに大きく報じたのである。

     だが、こうした与論操作を続けるメディアの本心に国民は気付いている。それは安倍自民党の圧勝という参院選の結果でも明確に示された。

     繰り返す。日本のメディアが従来の姿勢を変えない限り、日本のメディアに将来はない。メディアに課せられた使命と役割を見つめ直し、組織を建て直すべきではないだろうか。


    それにしても、インターネットが普及してよかった・・・
    あらためてそう思う(- ェ -。)。



    ■さいごに、この報道もヒドイ・・・と思ったのですが、いかがですか?

    8/1 報ステ 「麻生大臣のナチス発言、音声で全文検証」

    8/1 報ステ 「麻生大臣のナチス発言、音声で全文検... 投稿者 kittyu2012


    10:35〜文字起こし
    ※朝日新聞論説委員、惠村順一郎氏のコメントに注目

    古館アナ
    「大臣の真意がどこにあるにせよ、ご本人が撤回されたようにかなり誤解を招く発言のニュアンスだったように思いますがね」

    朝日新聞論説委員 惠村順一郎 
    「そうですね。おっしゃるように真意がどこにあるのかよくわからないんですけどね、ま〜ですけど、一般的にですね、公的な立場にある人がナチスを肯定するような発言をするってことは、欧米であればですね、これはもうせっ進退問題に繋がる話なんですね。」


    古館アナ
    「肯定してるんじゃないかと誤解されるような発言、とうことですか」

    朝日新聞論説委員 惠村順一郎 
    「はい、そういうことですね。安倍政権になって、中国・韓国・アメリカはもちろんなんですけど、国際社会でですね、日本は政治主導者がですね、真っ当な歴史認識を持っていない国じゃないかと、いう見方がこう拡がりつつあるわけなんですよね。
    で、今回、ナチスをとりあげたってことで、ま、さらにそういう見方が拡がりかねないと思うんです。で、普通であれば、その自民党の政治家というのは、閣僚の中のポストを経験する中でですね、歴史認識とか、それから国際感覚、ってのを学んでですね、言っていいことと言ってはならないことの判断力ですね、これを身につけていくもんなんですけども、麻生さんは首相をやり、外相をやってもですね、その〜失言が絶えないわけですね。
    歴史経験、ま、経験から学ばないっていうふうに言われても仕方がないんじゃないかと思うんです。
    で、安倍政権にとって、参院選挙勝ってすぐこの緩みがですね、表れたかたちだと思うんですね。あの〜麻生氏は政権ナンバー2ですから、あの〜安倍首相、任命責任、それから安倍首相自身の認識も問われてる事態だと思います。」



    ■参考
    報道ステーション:視聴率と評価ーWikipedia
    TBSテレビ:不祥事・事件・トラブルーWikipedia
    報道ステーション 靖国参拝への恵村順一郎氏の意見を聞いて
    『報ステ』より、恵村順一郎朝日新聞解説委員の意見(普天間飛行場移設問題)を聞いて




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